LANDSCAPE DESIGN　ランドスケープデザイン No. 117

インタビュー 涌井雅之氏 造園家 東京都市大学特別教授 東京農業大学・中部大学中部高等学術研究所客員教授 愛知学院大学経済学部特任教授 岐阜県立森林文化アカデミー学長 なごや環境大学学長 エコロジーの考え方で 災害に対するリスクを最小化する。 パンダ・アチェの津波は、災害に対して脆弱な条件を 地域の人々自らがつくり出してしまったことにより 被害が大きくなってしまった側面が。 世界の課題である防災・減災を 日本人の知恵「いなし」が解決する なぜ今、グリーンインフラが注目されている のか、ことの始まりから話をしよう。 東日本大震災では防潮林に対する評価が分 かれた。それは防潮林が一定の役割を果たし たという説と、逆に防潮林が被害を拡大させた という説。防潮林が被害を拡大させたと唱える 人たちの考え方は、防潮林の倒伏した木々が 津波で流され家屋を破壊するなど被害を拡大 させたという主張。しかし津波は引き波により 被害が大きくなる。その引き波の際に、防潮林 の倒伏地を含め多くの被災物、稀には人までを も海へ流れ出すことを防いだということや、津 波とりわけ押し波の威力を減退させたなど総 合的に考えると、やはり防潮林の効果はあった とする考えが現在では主流になっている。 このような大災害の教訓をどう生かすかと いう意味で、2015年3月に第3回国連防災会※1 が仙台で開催された。僕を含め有為の人々が、 この会議をチャンスと捉え、グリーンインフラ の政策を真剣に考えるべきだと強く主張した。 こうした主張の効果もあってか、平成27年 度に閣議決定された国土形成計画の第4次社 会整備重点計画において、また国土強靭化計 画においてもグリーンインフラの取り組みの推 進が盛り込まれることになった。現在グリーン インフラが注目される状況に至ったのには、こ うした背景があるわけ。 では、グリーンインフラと何か。それは「エコ DRR」、つまり“Disaster（ディザスター）、Risk （リスク）、Reduction（リダクション）”。これは エコロジーの考え方で災害に対するリスクを最 小化するということと考えてよいと思う。例え ば2004年12月、バンダ・アチェの津波※2ではな ぜあれほどの被害となったのかを考えれば分 かりやすい。それは、海岸線に繁茂していたマ ングローブ林の人為的な滅失と被害の大きさ には深い関係があるという事実に着目すれば なるほどと思える。 そもそも、東南アジア各地の海岸線の多くは マングローブ林が繁茂していて、人為が大きく 働かぬ原風景は、第一線にマングローブ林、第 二線の平坦地にはキャッサバやタロイモなどの 畑があり、その先の小高い台地の斜面には日常 に用いるココナツやパンノキ、マンゴーなどが 植えられ、台地の頂部に集落が営まれていたが ゆえに、仮に大津波が来ても、緑の防波堤に妨 げられて人的経済的な被害はさほど大きいも のにはならなかった。 ところが、まさにそうした自然の防波堤であ るマングローブ林を伐採し、換金性の高いエビ の養殖場などがつくられることになると、あっ という間に海岸からマングローブ林が消滅し、 それと共に丘の上から海岸近くに集落が形成 されるようになる。 また、そうした海岸を観光目的に開発する動 きも出て、海岸線での経済活動がますます活発 になり、人々は目先の利を求めてどんどん海岸 部に集中し、その結果、津波災害に対して脆弱 な条件を地域の人々自らが作り出した。そこに 津波が襲ってきたわけであるから、これまでに ない大きな被害になってしまったということな んだ。 こうした教訓から、生態系を保全することが 自然災害に対して非常に大きな意味を持つとい う事実に改めて着目することが重要だと思う。 事実、2015年3月仙台で開催された第3回国 連防災会議において、東日本大震災における防 潮林の効果や、インドから東南アジア諸国にま で広範な被害をもたらしたパンダ・アチェの津 波による被害の実態報告なども含めて、グリー ンインフラに対する高い関心が寄せられた。 ※1 … 会議には、185の国連加盟国が参加し、元首7か国、 首相5か国（含日本）、副大統領級6か国、副首相7か国（以上 国連発表）を含む100名以上の閣僚等、6,500人以上が参加 し、関連事業を含めると国内外から延べ15万人以上が参加し、 日本で開催された史上最大級の国連関係の国際会議となった （参加国数では過去最大）。防災に対する国際社会の政治的な コミットメントを得て、防災の主流化を進める上で大きな成果で あったと評価されている。 ※2 … 2004年12月26日、インドネシア西部で起きたM9.1の 地震（スマトラ沖大地震）が引き起こした津波（インド洋津波） は、タイなどの周辺国だけではなくインド洋を横断するようにス リランカやインド、アフリカ諸国にまで被害を与えた。死者・行 方不明者の総数は22万人以上。とくにアチェ州（インドネシア 共和国スマトラ島北端に位置する）は最大の被害を受けた。 ※3 … 2011年10月14日～ 15日に東京プリンスホテルで開催 されたGEA国際会議2011のこと。「復興を通じた持続可能な 社会づくり～日本の再生を世界と共に～」をテーマに開催され た。各国から24名のスピーカーが講演をした。日本からは13名 が講演。主催は地球環境行動会議（GEA）。 さてグリーンインフラという言葉と共に、防 災・減災に関して、レジリエンス（Resilience）と いう言葉が、リダンダンシー（Redundancy）と いう言葉と共に近年盛んに活用されているけ れども、レジリエンスについては大変面白いエ ピソードがある。東日本大震災の直後、10月に 急遽国際会議※3が開かれ、各国のゲストスピー カーが話題提供をした。僕も日本のゲストス ピーカーとして「日本のいなしの知恵」という テーマで話をさせていただいた。その内容は、 日本には伝統的に自然資本を活用した減災の 方法があったという内容であり、それを“いな しの知恵”と表現した。そのいなしという言葉 をどう英訳するかというところで悩んだんだ が、結果的に英訳せず“INASHI”とそのまま表 現した。話を終えたところで会場から質問が あったんだけれども、質問の主はコーネル大学 のキース・ティッドボール氏だった。彼は「レッ…

グリーンインフラ研究への視座 グリーンインフは自然生態系が持つ機能を活かして社会資本整備や国土管理を行 う新たなインフラの概念であり、従来型のインフラに補完する新たな概念として欧米 を中心に広まってきている。グリーンインフラとしてしばしば紹介されるのは流出雨水 対策などであり、またその概念、定義は、専門領域や国によっても様々である。前 述の指針に基づいて国土レベル、地方、地域レベル、都市レベル、街区レベル、 建築都市施設レベルなどにおいて、体系的にその目的に基づき整備が図られること が重要である。地域の暑熱環境緩和対策から環境浄化などの環境対策、震災、 津波、洪水や延焼などの防災、減災対策、さらには健康寿命の増進を促す環境創 生など、様々な公益的機能をもたらす緑地空間を土地利用に体系的に具現化する 方策が今後期待されている。 東京都市大学総合研究所応用生態システム研究センターでは、社会応用としての グリーンインフラの議論につながる実験調査研究に取り組んでいる。現在、涌井雅 之研究センター長（東京都市大学特別教授）のもと、ランドスケープをはじめとする 様々な専門を持つ社会人、すなわち堀川朗彦客員研究員、山崎正代客員研究員、 日比野貴士客員研究員、山下律正客員研究員、博士課程玉井禎人氏らとともに 活発に研究活動を行っている。そしてあらゆるテーマが社会応用の具体的具現化 の視点に立脚し、企業等の多大なる支援を受けて共同研究、受託研究として推進 している。 【共同研究企業】 ファイトレメディエーション研究／大和リース株式会社 ハイブリッド芝研究／株式会社石勝エクステリア、積水樹脂株式会社 軌道緑化研究／株式会社トーケン 臨海部におけるファイトレメディエーション研究 都市臨海部の有効な土地利用転換が、2020 年東京オリンピック・パラリンピックを前に国 家戦略特区などを都市計画し、機能集約型都 市を目指し、再開発が進捗されようとしている 状況下で重要な課題となっている。しかし臨海 部埋立地の工場跡地には多くの遊休地が存在 し、更にブラウンフィールド問題、つまり土壌 汚染除去のコスト問題などが圧しかかり、先進 各国で見られるポートオーソリティ（港湾局）を 主体とした再開発にみられる積極的な土地利 用転換は図られていない。 そこで雑草と通称されている特定の植物が、 土壌汚染物質の吸着に一定の効果があること に着目し、工場や病院跡地などの汚染土壌を安 価に浄化する一助にしたいと考え研究に取り 組んでいる。すなわちコストに問題があるとし 長期に遊休地として放置されているブラウン フィールド対策に対し、例えば5年から10年と いったような時間的スケールの有効活用を視 野に、ファイトレメディエーションによる汚染 土壌を浄化する対策は極めて有効である。 研究センターでは、模擬汚染土壌の製作か ら有効草種の選定とその吸収除去効用につい て、大和リース株式会社の支援を得て研究を 推進してきた。またそのフィールド実験として の展開を模索し、平成29年度はさらに川崎市 の連携事業として位置づけ、三菱化工機株式 会社の協力を得て、フィールド実験にも取り組 んでいる。 実験は、土壌（赤玉土）1kgあたりPb含有量 が50、150（環境基準）および500mg/kgになる ように模擬汚染土壌を作製した。アカザ、メン カ、シバなどを供試植物としたが、特にアカザ は根圏が2ｍ深さ以上に発達する。各々根圏分 布深さが異なり、混植により現場の表層から 1mよりも深い部分に存在する重金属に対応し ようとするものである。 各種において、Pbの模擬汚染土壌下で枯損 することはなく生育し、土壌中Pb含有量が増加 するにつれて、地下部のPb吸収量は増加、また 高濃度になるとPbの地上部への転流蓄積が認 められ、一定の吸収除去能が認められている。 以上、「臨海部の土壌汚染とファイトレメディ エーション研究（福本一平2015、仲村陸2016、 野田佳宏2016、渡辺洋輔2016）」。今後、フィー ルド実験の結果が期待されるところである。 このように、自然界に存在する特定生物種の 環境適応の能力を応用して、人為的に一定の 操作を行い、新たな社会資本、グリーンインフ ラとして利活用することは環境面、コスト面か らも極めて有効な取り組みである。 ファイトレメディエーション実験の手順 都市大ハイブリッド芝研究 都市に拡大する人工面が、都市気候とりわ け暑熱や雨水循環に大きく影響し、併せて都市 生態系を歪める要因ともなっているところか ら、土地利用上かなりの面積を占める教育施設 のグランドなどを、芝草等の自然面に転換する 方策が重要である。しかし実際には、管理コス トや転換のコストなどが要因となり、実現を妨 げている。研究センターでは、これまで都市部 のグリーンインフラ施設として、人工芝と天然 芝のハイブリッド芝地を造成する可能性を研 究してきた。その成果が、商品化を模索する段 階に達しつつある。 都市大方式ハイブリッド芝は、人工芝（芝葉 に相当するヤーンとそれを支える基布）に天然 芝を播種することによりハイブリッド化した芝 生として開発した。人工芝、天然芝の抱える 各々の課題解決が期待されている。すなわち本 資材を導入することによるグラウンド利用が一 定の地面を占有することによる環境改善効果、 そして具備すべきグラウンドサーフェイスとし ての性能、そして損耗の軽減作用である。また 本資材の導入によりアスファルト等の人工面を コスト面、環境面ともに負担の生ずる撤去のプ ロセスを経ずとも、薄層で簡易に草地転換を図 ることが可能である。一方、競技性能とともに 衝撃吸収や擦り傷予防などの人体への安全性 の検証なども課題であったため、一連の研究を 積み上げてきた。 ハイブリッド芝は、一定の地面を占有するこ とによる環境改善効果、そして具備すべきグラ ウンドサーフェイスとしての性能を検証する視 点と大きな2つの方向において課題があり、株 式会社石勝エクステリア、積水樹脂株式会社 の支援を得て研究を推進してきた。 まずは環境改善効果について、研究データを もとに紹介したい。「ハイブリッド芝生がもたら す熱環境緩和に関する一連の研究（大内瑠美 2012、植松新2013、篠田和宏2014）」として、既 往研究において検証されてきた天然芝と同様 の低減効果をもたらすかについて検討が行わ れた。その結果、表面温度について日中高温時 点において非緑化面に比較して明らかに低減 効果を示し、輻射熱を緩和し近傍気温を僅か に低減させていることも認められた。さらにそ の効果は、雨天時翌日に顕著に認められ、人工 芝のみでは得られ難い、保水性に起因した潜熱消費の効果と推察している。 次に「ハイブリッド芝がもたらす生物蝟集効 果に関する一連の研究（高橋匠子2013、廣田順 也2015）」では、ハイブリッド芝を含む数種の緑 化面と飛来生物、土壌小動物等の生息状況を 調査したものである。その結果、ハイブリッド 芝生緑化は、緑被表面層の昆虫と土中小動物 において、どちらも観察数が多く、適度な温度…

東京都千代田区大手町 ランドスケープデザイン＝株式会社三菱地所設計 写真＝松榮宏幸、牛尾幹太＊（特記を除く） Hotoria Plaza Chiyoda-ku, TOKYO. Landscape design by Mitsubishi Jisho Sekkei Inc. Photo by Hiroyuki Matsue, Kanta Ushio* ホトリア広場のランドスケープ 文＝松榮宏幸 株式会社三菱地所設計 都市環境計画部 チーフコンサルタント 東京都千代田区大手町１丁目１番地に整備されたホトリア広場は、大手門タワー・JXビ ル（2015年11月竣工）と大手町パークビル（2017年1月竣工）の2つの敷地を繋ぐラ ンドスケープ空間として整備された約3,000 ㎡ものオープンスペースである。 皇居の緑を大手町や常盤橋、日本橋方面へと広げる緑のネットワークの起点となること を期待し、大手濠の緑や二の丸雑木林を意識した緑豊かな緑地を整備すると共に、オ フィスワーカーを始めとする来街者のコミュニティを育む環境の創出を目指した。 計画地の西に広がる皇居東御苑を大手門から入り北西に向かうと、昭和後期に整備 された二の丸雑木林が広がる。雑木林は多様な環境が保たれ、都心でありながら様々 な生物の生息空間を提供する貴重な緑地である。 一方、大手町は地下鉄の5路線が乗り入れ東京駅も徒歩圏という立地から、多くのオ フィスワーカーが多忙な日々を過ごす街である。 広場を整備した敷地にあった解体前のオフィスビルに立つと、西の皇居上空に開ける 広い空からの陽光が大手濠の水面を照らし、西日の影が路面に伸びている。眼下に 望むオフィスビルと皇居の緑は何にも遮られることなく繋がっていた。 このような立地を踏まえ、生物多様性の視点を意識した上で、人と人、人と街、人と自 然をつなぐ結節点となるランドスケープのコンセプトを「交流の森“ INTERACTIVE FOREST” 」と定め、緑豊かなコミュニティ広場をプロジェクトの早期に提案し、様々なス テークホルダーと整備イメージを共有した。竣工後はホトリア広場として多くの人々が訪 れ、多様な空間体験を楽しめるランドスケープとなっている。今後はグリーンインフラの ひとつのあり方として、周辺の緑や生きもの、街、コミュニティなどのネットワークの情報 発信拠点として機能することを期待している。 ビル事業から見た緑豊かなランドスケープの価値 文＝只野宏幸　三菱地所株式会社 丸の内開発部 副主事 私達、三菱地所がこの地に、今はホトリア広場 と呼ぶ「環境共生型緑地広場」を整備する構想 を企画したのは2010年迄遡る。大手町一丁目 １番１号、日本経済の中心地でありながら東京 都心随一の豊かな自然を有する皇居に広く面 するこの地に、「皇居外苑の豊かな自然と歴史 的景観の調和」をコンセプトに開発を取り進め る中、この地に相応しい緑と広場の在り方とし て、「環境と人の共生」をキーワードに位置づ けた。ただ人が賑わう広場でもなく、ただ多様 な生き物が生息できる緑地でもない。環境と人 と生物が繋がること、「生物多様性」「環境共 生」を街の人々に感じて頂くこと、それが、単一 のプロジェクトではなく大手町・丸の内・有楽町 にて広く街づくりを手がける当社の社会的使 命と意義であることを見いだした。そして、取 り組むからには自分たちの思い込みではなくき ちんと第三者の視点で評価されるレベルで取 り組むべきとの強い意志をもって取り組んだ 結果として、ABINC（いきもの共生事業所認証） やSEGES都市開発版といった認証制度を取得 したものである。 また、ホトリア広場を、来街者だけでなく、就 業者にとっても憩いの広場となりコミュニティ 活動の拠点とすることで、オフィスワーカーに とっての付加価値へと変えたことも特徴だ。 緑・水・生物といった豊かな環境による「包まれ 感」は人々の潤いとなり、約60人分ものベンチ やWi-Fi環境の整備、業種業態の垣根を越えた 交流・活動拠点「3×3 Lab Future」( 隣接する大 手門タワー・JXビル1階)との連携した多様なイ ベント開催や地域コミュニティ活動への参加 は、ただ安らぐだけでない新しいアイデアの生 まれるようなサードプレイスとなる。 このような取り組みが、当社だけでなく、大手 町・丸の内・有楽町の開発を通じて、視覚的な緑 に留まらない「環境共生」の街への拡がりを実 現していきたい。 都市のランドスケープをめぐる動きとホトリア広場 文＝植田直樹 株式会社三菱地所設計 都市環境計画部 ランドスケープ設計室長 東京都心部では、再開発に伴い様々なオープン スペースが数多く整備されるようになった。公的 な公園緑地とこれらの企業緑地が総体としての 魅力を発揮することで、今日的な東京のオープン スペースの快適性向上が実現されているともい える。こうした状況の背景には、総合設計制度 などの都市計画諸制度や都市再生特別措置法 などの適用による開発事業の増加があるが、な によりも整備されたランドスケープが開発事業の 差別化要素と認識されているだけではなく、高い 外部経済性を持っていることが広く認識されるよ うになったということが重要である。 そうした中にあってこのたび完成した「ホトリア広 場」は、都市中枢部における生物多様性の維持 と保全を人々の活動との繋がりの中で捉えた企 業緑地、として特徴的なものではないかと考えて いる。大手町の大手門に面する立地にあるこの 場所においては、歴史のみならず都市の大規模 な緑のコアとしての皇居をどう捉えるかが大きな テーマにならざるを得ない。皇居の歴史的景観 要素や豊かな生物資源との繋がりを考えること、 そしてそれらを屋外空間の基底となる要素として 構成し、訪れた方々が憩い語らえる空間がその 中に点在するという空間構成を目指したことはラ ンドスケープアーキテクトの立場からは必然とも いえるが、それが事業プロセスの中で自然な流れ として広く関係者間で共有できたことが、本プロ ジェクトで最も大切なポイントであったといえる。 ホトリア広場では既にいきものモニタリング活動 がスタートしたが、大丸有エリアの他の企業緑地 と作業を共通化させて、生物多様性に関する情…

植田直樹氏 株式会社三菱地所設計都市環境計画部ランドスケープ設計室長 蕪木伸一氏 大成建設株式会社設計本部専門設計部長 蕪木伸一氏（以下、蕪木。敬称略）　初めにグ リーンインフラについて僕の個人的な解釈を述 べさせていただきます。一般的な社会インフラ というと、例えば河川であれば洪水を防ぐとい う目的において、コンクリート護岸つくり雨水 を流下させるスピードをいかに上げて海に流 すかを土木技術で解決させるという、その目的 に対して、効率的でありコストパフォーマンス も良いソリューションを構築することと考えら れます。ですから通常ソリッドで強固なインフ ラとなります。一方で、グリーンインフラの概 念は、自然の力を利用しつつ、目的は一つでは なく多目的にかつ総合的に物事を解いていくこ とだと考えています。ですが自然資本はお金や 効率性で明快に説明することは非常に難しい わけで、難しいけれどもそこに取り組まなくて は豊かな社会はできないという考え方に変わっ てきていることが昨今グリーンインフラに注目 が集まる要因になっているのではないでしょう か。公共財とか環境財という概念を取り込んだ 柔らかいインフラストラクチャーという概念が 出てきているのかなと個人的な解釈ではありま すがそう考えています。そうすると、ランドス ケープの主な対象は公共財だし、そんなに強い ものをつくってきたわけでもない。公共性をど う考えるか、また緑の効果を多目的に捉えると ころで淡々とやってきたわけです。その延長線 上でグリーンインフラと一致するところがある と思います。単一目的で高効率、そして強固で という概念とは異なる概念で語られるべきイン フラだと思いますね。 植田直樹氏（以下、植田。敬称略）　私は、グ レーインフラに対する新たな概念がグリーンイ ンフラだと捉えています。蕪木さんがおっしゃ るように単一目的で効率性の高いものをグレー インフラと捉えた場合、多目的であり外部性の 高い材料の代表として「緑」ということになるの でしょうが、それが“グレー”の対比としての “グリーン”ではないかと思います。ですから緑 を扱えばグリーンインフラだとならないように するべきです。その中で、グランモール公園で は何をしたかと言えば、緑は多く採用していま すが、水循環をメインに考えています。そこに は環境未来都市に位置付けられた横浜市の公 園であり、それに向けての取り組みのひとつと して公園リニューアルを広くアピールしていこうという横浜市さんの想いがありました。緑と からめて水循環という仕組みを導入すること で環境という複雑なものがひとつのまとまりを 持って多面的な価値を発揮している姿を表現 しようと横浜市さんとの話し合いの中で決まっ た。それがたまたまグリーンインフラという言 葉とマッチしていたので、「グリーンインフラ を導入した公園」と言っているということが背 景にあります。 蕪木　植田さんのグリーンインフラの捉え方に は同感です。緑を使うからグリーンインフラと いうことではないですよね。実は僕は今日まで ずっと「エコロジカルインフラストラクチャー」 とか「環境インフラ」という言葉を使っていまし た。それは大気の流れやヒートアイランドの防 止、あるいは水循環などを改善すれば生態系も 回復するという考え方です。そのためには評価 技術を含めた計画上流でのエコロジカルプラ ンニング、すなわち環境計画が大事になりま す。例えば、GISを使った計画地の地図情報と か土地利用、計画地の規模とか周辺の緑の分 布状態で生態系を予測するといったシミュ レーションに対して、ハードな技術と評価技術 を常にコンバインしそれを計画論としてデザイ ンのベースにするということをずっとやってき たわけです。それがエコロジカルプランニング の考え方なんですが、その中では水と緑と風と いう項目の他に人（人工物）という項目もありま す。つまりグリーンインフラはそれらの総体で 捉えるべきで、人や人工物まで含めるべきだと 考えています。単一目的解決型に対峙された概 念としてグリーンインフラは何かということは 建築や土木、都市計画も交えて議論するべき で、ランドスケープアーキテクト自身ももっと 間口を広げるべきだと思っています。そうしな いと、グリーンインフラをかえって我々の職能 として受け止められないのではないかと。その 意味で言うと、自然は基本だろうけど自然では ない部分も我々の職能の中に取り込んで、イン フラとして語れるというところまでやるべきだ と思いますね。ランドスケープは本来そこを取 りまとめることができる職能なんですよ。アメ リカで、ある土木系の空間をまとめるときに、 事業のコストベネフィットですとか、土木的な 土砂の堆積シミュレーションとかレクリエー ション・アメニティ、景観、住民参加、それらをまとめているのはランドスケープアーキテクト だったのです。ランドスケープの業際力という か、そこのところは大事にしないと、機会を損 失するかもしれないと思います。 植田　おっしゃる通りですね。グリーンインフ ラはグリーンとついているからランドスケープ の出番だという捉え方をしてしまうと、間違っ た方向に行ってしまうのではないかと思いま す。もう一つ大事なことがあって、それはアメ リカなどでグリーンインフラというと雨水の循 環とか、洪水ですとか、多量の降雨が都市の機 能を大きく阻害していることに対して改善して いこうとか、あるいは水が少ないところで雨水 をうまく活用していこうということがベースに あるように感じるのですが、日本のように高温 多雨の国で同じことをやろうとしてもうまくは いきませんよね。日本ならではのグリーンイン フラのやり方があるはずだということです。私 はそれが、蕪木さんがおっしゃったシミュレー ションや評価技術を用いたエコロジカルプラン ニングの考え方に近いことではないかと思いま した。日本版グリーンインフラと言うとかえっ て誤解を与えてしまうような気もしますが、グ リーンインフラの背景にあるものはそういうも のだと理解しておかないと、間違えてしまうの かなと。もちろんレインガーデンの概念は賛成 なんですが、湿度が高くて雨が多い日本でそれ がうまく機能し続けられるかというと、やはり 大成建設のエコロジカルプランニングの基本的な考え方（提供／大成建設） 日本型を考えなくてはいけないのですが、それ は日本型のレインガーデンを一生懸命考えると いう方向にいくのではなくて、緑であり、交通 であり、もっと大きな社会システムと繋がって いくという方向で考えていくべきだろうと思い ます。 蕪木　防災についても土木では総合治水とい…

グリーンインフラの概念と技術の実装 グリーンインフラという言葉が一般化しつつある。しかし、その手法や定義は国や団 体によってさまざまだ。たとえば欧州（EU）では、「管理された自然および半自然的 領域を戦略的にネットワークしていく手法」として、生態系の保全・再生、生態系ネッ トワークの形成とともに、生態系サービスを活かした街づくり、災害対策などの取り 組みが行われている。一方米国では、生態系機能が強化された人工構造物（雨水 管理施設）などを重視し、「雨水管理、洪水対策と環境保全を同時に実現させる 手法」として捉えられている（※1）。いずれもが「都市に発生する問題を自然（グリーン） の力を活用して解決」しようとするもので、環境保全、街づくり（地域開発）、防災・ 減災など、様々な分野の融合を促す新しい概念として取り入れらている。 本稿では、それらグリーンインフラの概念の違いを踏まえた上で、特に米国型グリー ンインフラの考え方に沿って、都市にその技術をどのように実装できるかを考えたい と思う。 都市の問題を解決するグリーンインフラ 局地的集中豪雨は年々深刻になっている。特 に成熟した都市では、それらの被害を身近に感 じることが多く、その対策は緊急を要する【写 真1】。 世界の都市は、それらの課題に対してグリー ンインフラを賢く使って答えを見出している。 ニューヨーク市、シカゴ市、ポートランド市（オ レゴン州）など、米国の大都市から中堅都市ま で、その整備に熱心だ。それは、自然（グリー ン）のもつ性能を都市基盤（インフラ）として機 能させることで、多くのベネフィットが得られ るからだ。すなわち、植物や土壌のもつ自然の 仕組みを利用して、雨水の貯留・浸透、流出抑 制、汚染物質の除去、利活用や地下水涵養をは じめとした水循環の改善、さらに都市の微気象 改善などに効果を発揮でき、安全で住みやすい 新たな街づくりができるからに他ならない。 グリーンインフラが世界的な潮流になってい る大きな要因は、「多機能」であるという点も重 要だ。これまでの土木的対応のように、雨が 降った時にだけ機能する、いわゆる単機能のグ レーインフラに対して、グリーンインフラは多く のベネフィットが享受できる。米国環境保護庁 （EPA）はグリーンインフラの利点を「Benefits of Green Infrastructure」として公表している（※2） 【表1】。 【表1】 グリーンインフラの多様なベネフィット 資料1：米国環境保護庁（EPA）のHP「Benefits of Green Infrastructure（※2）」を参考にして、グリーンインフラ総研が作成 グリーンインフラを活用した魅力ある街づくり ポートランド市は米国で最も人気な「デス ティネーション・シティー（移住都市）」と言わ れ、今では世界の都市間競争の覇者として高 い評価を得ている。その背景にはITの進展に よるライフスタイルの変化と、グリーンインフ ラを活用した魅力的な街づくりが挙げられる。 　例えば、若者のライフスタイルの変化が大き く影響しているのではと考えている。生産性の 高い若者の多くは、より高いパフォーマンスを 発揮するために、すさまじい集中力で仕事をす る。が、一旦それを終えると気持ちを切り替え るため、自然などを相手に外で遊び、それをま た次の成果へとつなげる傾向が強い。つまり放 電と充電を繰り返す生活スタイルにとって都合 のよい豊かな自然環境や、緑の潤いあふれる住 環境が身近に存在しているポートランドのよう な都市は、より高いレベルの人を惹きつけ、さ らに企業もそれらの優秀な人材を求めて集 まってくるという「良いスパイラル」が発生す る。結果としてそのような都市では税収が増 え、活性化し、ますます注目される街に変貌し ていく。グリーンインフラは都市の発展に一役 買っているともいえるのだ。 また、グリーンインフラは健康や犯罪の軽減 にも貢献している。ポートランド州立大学・ シャンダス教授らの研究によれば、グリーンインフラ施設が近隣に存在する場合と存在しな い場合とでは、健康面で様々な差が生じること を明らかにしている（※3【）表2】。 たとえば、母親と子どもの健康に関しては、 近隣にグリーンインフラがない場合は低体重 の赤ちゃんや早産が増加することを明らかにし た。また熱中症や喘息などの呼吸器疾患に対し ても、大きな差があることも調査から分かって いる。これらグリーンインフラによる健康改善 によって、ポートランド市では年間医療費を 450万ドル以上も削減できているといった定量 評価研究もシャンダス教授らによって実施さ れ（※4）、大変興味深い内容となっている。わが 国においても、年間医療費が40兆円を超す時 代に、グリーンインフラを使った効果的な予防 医学の研究が盛んになることが望まれる。 【表2】 心身の健康に関する改善について 資料：Vivek Shandas（2017）「アメリカにおけるグリーンインフラ導入の現状と課題について」日本緑化工学会誌Vol.42 No.3 P.407 当表は以下の研究を参照している。Geoffrey H. Donovan（2011）Growing quality of life:urban trees, birth weight, and crime, Science Findings No.137 [https://www.fs.fed.us/pnw/sciencef/scifi137.pdf] 日本でも始まったグリーンインフラ 快適な空間であるはずの公園が、「暑くて木 陰もない」「いつもじめじめしている」等といっ た不快な環境では、その価値は発揮できない。 公園には土壌、樹木、水といった自然の中で 「基本」ともいえる様々な要素が存在するが、そ れらをうまく活用して、多くの人々が集まり楽 しめる魅力的な公園に生まれ変わらせることが できれば、それこそが将来にかけて価値を生み 続ける存在になると考える。実際に横浜市のグ ランモール公園（みなとみらい21地区）は、グ リーンインフラ技術を駆使して「成熟した街づ くりを牽引する公園」として生まれ変わった良 い事例といえる（※5【）写真2】。 【事例 ： 横浜市グランモール公園】 横浜市のグランモール公園ではグリーンイン フラ技術を駆使して、豊かな緑陰と「夏でも涼…

昨今のゴルフ人口の減少により供給過多を指摘されているゴルフ場。だが、ゴルフ 場以外への転用の道が見いだせないというのが現状である。 3.11を機に、大きく舵をきったゴルフ場がある。それがファイブエイトゴルフクラブで ある。停電や断水などの生活インフラが停滞する中、井戸と重油ボイラーを持って いたことを活かし、給水の場として、またゴルフ場の浴場を地域住民に開放した。 この体験から、エネルギーの自給自足による経費削減を図り年間1200万円のコス ト削減に成功したが、ゴルフ人口が減る中、ゴルフ場は閉鎖し別の道を目指した。 現在営業の柱は、敷地内外で営んでいる有機野菜やイチゴ栽培などの農園経営と クラブハウスにあるレストラン経営、メガソーラー発電事業者からの土地賃貸料であ る。それらを継続しながら、小森寿久氏の夢でもあるエネルギーと食を自給自足する コミュニティ「エコビレッジ」の実現に向け邁進している。この活動を市民によるグ リーンインフラの取り組みとして紹介したい。 マルシェが開催された9月24日、現地で小森氏に話を聞いた。 地域に開かれたゴルフ場を目指す ゴルフ場は元来、限られた人たちの非常に狭 いコミュニティですよね。極端に言えば、東京 の富裕層の贅沢な遊び場と言えます。ゴルフ場 によってはドレスコードを設けるなどして地元 の人を排除するような傾向があり、地元の人に とっては敷居が高く気軽に利用できないという 非常に排他的な性格を持ったコミュニティと言 わざるを得ないところがあります。 従業員についても地元の若い人を育てよう という気質がなく、幹部は基本的に経営母体で ある本社から来るのが常識の世界です。私はこ こに来る前10年ほど他のゴルフ場で働いてい ましたが、これが私が感じていたゴルフ場の 「負」の部分で、絶えず疑問を感じていました。 確かにゴルフ場があることで地元にお金は 落ちますし、納税というところでも地域に貢献 しているはずなのですが、地元の人にとっては 当然のこと、あるいは気にも止めないという非 常に希薄な関係ですね。地元にも従業員にも 冷たいと地域の方からは思われていたと思い ます。 私がここファイブエイトゴルフクラブに来た 時も同様の状況で、「地元に根ざしたものにし ないといけない」という想いはいつもありまし た。私は2010年10月に社長に就任しましたが、 半年後の2011年3月10日、奇しくも東日本大震 災の1日前だったんですが、4月からの新しい 期に向けた私の企業理念や経営方針を従業員 に話しました。そこでは、まず従業員の皆さん に幸福になってもらうことが大事で、従業員の 皆さんが豊かになることで豊かなサービスがで きると考えていること。つまり、顧客満足の前 に従業員満足を目指しますということと、今後 は地域に開かれたゴルフ場にしていくことを伝 えました。そして、「地域ゼロエミッション」の 考え方を導入し、食材やエネルギーについては 地元から購入するということも話しています。 その考えの基本には“食とエネルギーの自給自 足”があって、できるだけ自分たちで賄う。賄え ないものは地元から購入しようということで す。 ※1 … ファイブエイトゴルフクラブは、その元は1988年開業のサイプレスカントリークラブで2000年にプロゴルファーの丸山茂樹氏の父親が経営する株式会社マルエンタープライズが買収した。 ※2 …軽油の一種。日本独自の税制上の油種区分では、A重油とは重油の一種とされているが、化学組成的、世界標準的には軽油の一種。 3.11が契機に という話をした翌日に東日本大震災があり、 矢板市が一斉断水になり私たちは給水活動を 始めました。すると従業員からお風呂場やクラ ブハウスを開放しましょうと提案があり、地元 の人たちに利用していただいたという経緯が あります。実は、原発事故によりいつ再開でき るか分からない状況のなか、他のゴルフ場では 全従業員を解雇したところもありましたが、私 は各々の判断に委ねると話したところ、全従業 員が残りますと言ってくれてお風呂やクラブハ ウスの開放につながったわけです。 給水場所は、矢板市内では市役所と私たち の2ヵ所だけだったため、問い合わせの電話が 結構ありました。問い合わせの多くは「どこに あるんですか？」というものだったんですね。 市内に住んでいる人がですよ。落胆しました ね。もちろんゴルフに興味のない人にとって は、ゴルフ場の場所なんてどうでもいい話だと は思いますが、10年以上この地にあって※1そ の程度の認識かと。また知っていた人も「ここ は敷居が高くてね」と話す姿を見て、地元に開 かれていないゴルフ場を経営したことに愕然と しました。 ですが、うれしいことに開放したことで「お 風呂、ありがたかった」と今でも感謝されます。 震災を機に、少しは愛着を持っていただけたの かなと思います。 エネルギーを見直す このことを契機に、エネルギーの自給自足が 大切であることをより深く思ったわけです。と いうのも、お風呂を沸かす燃料にA重油※2を使 用していたのですが、5日ほどで備蓄分も含め 使い果たしてしまいました。方々あたってはみ たものの、震災の影響もあり手に入りませんで した。電気についても、東日本大震災では2日 間の停電で済みましたが、いざとなったとき、 重油も電気も手に入らない状況になるわけで す。このことにより、エネルギーの自給自足と 同時に省エネ、つまりエネルギーの使われ方も 見直さなければいけないと考えるようになりま した。特に電気については、何にどれだけ使わ れているか分からないわけです。省エネのため にはエネルギーの使われ方を知る必要があり ますから、省エネに詳しいコンサルタントに診 断してもらったところ熱が3割、つまりお風呂 で使用エネルギー全体の3割ものエネルギーを つかっていたことが分かったわけです。ボイ ラーを高効率のものに変えればある程度の省 エネにつながります。ですが根本的に燃料を見 直してはどうかと考えました。 ボイラーは火力によるエネルギーですから、 ゴルフ場にある間伐材を利用すれば、さらなる コスト削減につながるはずです。すぐにA重油 を燃料とするボイラーから薪を使ったボイラー に変えました。当初は、ペレットやチップとい う話もあったのですが、それらはどこかで加工 する必要があり、結局はゴルフ場だけでは賄え ない燃料になるためA重油と何ら変わりがない わけです。薪を使うことで、ボイラーについて はエネルギーの自給自足が実現できたのです。 次に電力です。クラブハウス内の施設の電気 の使われ方を時間単位で見て使われていない 施設は小まめに電気を消す、照明をLEDに変 える、空調機を高効率のものに変え断熱ガラス を採用するということをしましたところ、かな りの省エネが実現でき、売電のために施設内に 設置していたソーラーシステムの電力で賄える ことが分かりました。これにより、エネルギー のほぼ100%を自給自足することが実現できた…